全く参考にならんともいわないが、間違いもあるそうだし、女性に有利な社会と言っても、当該社会の女性の健康、教育面が日本の女性のそれより豊かで優れているとは限らないわけで・・・・特に、#ジェンダーギャップ指数 の教育・健康分野の〈順位〉は意味が薄く、一喜一憂する必要はほとんどありません。— 須藤玲司 (@LazyWorkz) 2019年12月18日
そういう報道があれば要注意。
素直に、政治・経済分野に絞って指標を作りなおしたほうがいい気はします。
そのほうが日本の女性差別の現状も、もっと明確になるでしょう。
もっとも、議会や企業の管理職に女性が少なすぎる、というのは、外国人に指摘されるまでもなく、ずっといわれてきていることで、議会や企業の管理職にもっと女性を、という声はこうした発表に関わらず、推進していくべき。
日本には、優秀な女性はいっぱいいるよ。そういった場で働ける環境づくりが大事。
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