こういうところでアメリカの外圧を、というのは朝日の悪い癖だ。「性的少数者への差別禁止を」 タカノ米下院議員の日本への提言:朝日新聞デジタル https://t.co/k9FIVU4CGH
— 尾辻かな子 (@otsujikanako) March 14, 2023
日本は正々堂々異性婚と同じ制度で同性婚も認めるべき。婚姻とは別物ですね。
— 妻氏婚者シュガーハニー/砂糖蜂蜜 (@choroi_silica) March 14, 2023
こちらの方も詳しく調べてくださってます。
ぜひツリーをご一読ください。 https://t.co/kkUb0kmaZY
知事に対する批判として鋭いね。この知事は表現の不自由展を支援していたのではなかったかな。それとも、何が正当かを知事が決めると言いたいのだろうか。 pic.twitter.com/HnF2Z9nJ2x
— buvery (@buvery) March 14, 2023
省庁の書く文書ってわざとわかりにくくしているんじゃないかと思うようなものが多いが、資料もわかりにくいよなああ。芸術的すぎる環境省の資料を勝手に直してみました🗒✏️
— Satomi | 学べるパワポデザイン🚀 (@satomi_n0810) March 12, 2023
←元資料
作り直してみたスライド→
とにかく情報盛りだくさんだったので、内容を整理しながら優先度を意識して作りました💡(以下解説) pic.twitter.com/qs3zSsGKu6
「○○党に票を入れるバカがいる限り日本の衰退は止まらない」自民党に票を入れるバカがいる限り、日本の衰退は止まらないのだろうな。。。
— kazukazu88 (@kazukazu881) March 13, 2023
撤去しないでドイツ軍や米軍の性奴隷についても説明を加えよ、と要求すべき。独カッセル大学、「平和の少女像」撤去…日本政https://t.co/9e0vZCBH9m 「日本総領事がカッセル大学総長と面会し,『少女像が反日感情を助長し、カッセル地域の平和を危険にさらす恐れがある』と主張し撤去を要請。その後も大学の業務に支障をきたすほど訪問を繰り返した」と。まるで脅迫ではないか。
— 日本軍「慰安婦」問題解決全国行動 (@ianfu_kaiketsu) March 13, 2023
東京新聞◆「賃金上がらず予想外」アベノミクス指南役・浜田宏一氏証言 トリクルダウン起こせず…「望ましくない方向」 https://t.co/3M3gIpvG1W 「大規模な金融緩和を提唱した浜田宏一氏が10年間で賃金が上がらなかったのを「予想外」と吐露したのは、政策の機能不全を象徴している」
— deepthroat (@gloomynews) March 14, 2023
滴り落ちないで、会社に溜まっている。配当金の上げ幅もすごいな。
Guardian-reading wokeratiさんがリツイートしました
『東京物語』・・・いまだに人気あるんだね。Tokyo Story (1953)
— The Sting (@TSting18) March 12, 2023
This film by Yasujiro Ozu is nothing short of a masterpiece. The Oscars didn't introduce the best International Award category until 1956, so essentially the rest of the world didn't make films worth noticing until then#Oscars
6⃣ pic.twitter.com/HFcncTNk18
マスク個人判断になっても「着用率は高止まりの可能性」 専門家分析
いいんじゃないの・・・・別に?
池田信夫 Retweeted
安倍ちゃんは解釈変更していないわけだね。平成28年2月15日、予算委員会。テレビ番組の政治的公平性について、一つの番組のみでも判断し得るのか否かと質問した、民主党・山尾志桜里。… https://t.co/fsHHWl858E pic.twitter.com/S27HGzuWzb
— Mi2 (@mi2_yes) March 13, 2023
池田信夫 Retweeted
じゃあ、高市さんもレクはあったことは認めているわけか。いいえ違います。
— 闇のクマさん世界のネットニュース (@CYXuAxfGlfFzZCT) March 13, 2023
高市さんの答弁は『そのような話し合いが行われた大臣レクは無かった』です。
意味わかりますか?
総務省は『大臣レクはあったかも。中身に関しては不正確』と言っています。
つまり『小西文書に記載された通りの内容の大臣レクがあった』とは誰も言っておらず証明もされてません。 https://t.co/Vhxk8Xoczn
クロスオーナーシップ (メディア)いい加減なこというな。アメリカではクロスオーナーシップは規制されているが、禁止はされていない。こんな個別のコンテンツ規制は過去の遺物。 https://t.co/qqn7XWFBwH
— 池田信夫 (@ikedanob) March 13, 2023
2002年以降、経営の効率化などの観点からクロス・オーナーシップ等の緩和が議論されるようになった[5]。この流れを受け、2017年11月には、1975年当初の規制を撤廃する提案がFCCで可決した[3][6]。この規制撤廃により、新聞・ラジオ・テレビ業界の統合が進むと見られる。
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